オリンピックの費用はどこから？費用・コストはなに？負担主は誰？？オリンピックに誰も立候補したくないって本当？
今回のブログでは、オリンピックの大会自体がどのようにコストはなにか？何にお金がかかっているのか？についてお伝えしたいと思います。また、近年オリンピック開催への人気が陰っているという噂は本当か、まとめました。
東京オリンピックを例として用いながら、どのようにコストがかかっているか、だれが負担しているかについて述べた後、これまでのオリンピックの費用の傾向について詳しく述べ、開催地立候補都市数などをまとめています。
新国立競技場の建設コストが大きく膨れ上がったことで、コストについて注目が集まっていますが、そのお金をだれが負担しているのかは注目すべき点だと思います。
ある推計では経済効果は30兆円だといわれておりますが、その経済効果を獲得するためにどれほど費用を払っているかは気になるところです。
オリンピックやスポーツ大会に興味がある方、スポーツビジネスに興味がある方におすすめの記事となっております。
オリンピックの収入構造について詳しく知りたい方はこちら↓
http://gamisan-blog.com/2020/02/08/post-954/サッカーチームの費用構造について詳しく知りたい方はこちら↓
東京オリンピックについて費用の種類とその負担主
東京2020組織委員会が公表している、東京オリンピックに関わる費用の内訳は大きく分けて2つです。
・ハード関係（会場設備にかかる費用など）
・ソフト関係（大会運営にかかる費用など）
ハード関係は、スタジアムや仮設、インフラの整備があります。
ソフト関係は、セキュリティ、オペレーション、広報、マーケティング、輸送があります。
負担者は3者います。
・組織委員会
・東京都
・国
つまり、オリンピック開催にかかる費用は、組織委員会だけでなく、東京都や国も負担しましょうということになっています。
国が負担するということは、当然税金が使用されますね。
オリンピックが開催されることで、日本や東京に経済効果があるため、組織委員会だけがコストを負担するわけではないく、国や都がコストを負担するというのは、納得できると思います。
実際に予算として報告されている経費はこれです。
内訳をみると、東京オリンピックにおいて、国が負担する費用は、ほとんどがハード面の費用です。
新国立競技場など、スタジアム関係は国が負担しているんですね。
数字の大きさ的にはこんな感じ。
新国立競技場の費用
2019年11月19日の朝日新聞によりますと、新国立競技場の「競技場や周辺整備の工事費などは１５６９億円で、整備計画で設けた上限（１５９０億円）内となった」とされています。内訳は競技場などの工事費が１５２９億円で、設計・監理などの費用が４０億円です。
また、新国立競技場の場合は総費用の半分を国が負担し、４分の１ずつを東京都とスポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の売り上げが当てられます。
つまり、先ほどの東京2020組織委員会が発表している予算のなかの、「恒久施設」部類されているのでしょう。
恒久施設の半分は、新国立競技場の建設費であることが分かります。
図示するとこんな感じ↓
当初の予算からの変遷
当初東京オリンピックは、7,000億円の費用で実施される予定でした。現在推計されているのは約1兆4,000億円ですので、費用は当初予測のおよそ倍かかってることになります。
さらに、オリンピックの開催が決定してからの費用を合計すると、3兆円という報道も出ています。
オリンピック費用は、予測が難しいものなのでしょうか？
これまでのオリンピックの費用 予算比
これまでのオリンピックで当初予算と実際の費用の乖離度合いを下の図にまとめました。
（ The Oxford Olympics Study 2016: Cost and Cost Overrun at the Gamesより）
2004年～2016年のすべてのオリンピックでは当初予算をオーバーしていますね。中でもソチオリンピックは300％オーバーですので、想定の4倍の費用が掛かってしまっています。
ここに東京オリンピックを追加すると下の図のようになります。
ご覧いただければわかるように、現時点でもソチオリンピックの次に、オーバーした割合が大きいです。
これまでのオリンピックに比べても予算の管理ができていない、もしくは当初の予算計画が甘かったことが分かります。
誰も立候補したくない？
オリンピックはコストがかかりすぎるために、立候補する都市が年々減少してきているといわれています。
本当でしょうか？
本当です。
実際オリンピックに立候補する都市は年々減り続けています。
夏のオリンピックの立候補都市数をグラフにしたのが下の図です。
どんどん減り続けていますね。
パリオリンピックについては、2都市しか立候補していません。
やはり、その原因の一つとしては、費用が掛かりすぎることが挙げられています。
実際、2026年の冬季五輪の招致の是非を問うたカナダカルガリーの住民投票では、承知しないという決断が下されています。
オリンピックがコスト過多になるイベントだということが、世界的に認知されているという、根拠の一つとしてご理解いただけると思います。
まとめ
オリンピックに関わる費用の内訳は大きく分けて2つです。
・ハード関係（会場設備にかかる費用など）
・ソフト関係（大会運営にかかる費用など）
ハード関係は、スタジアムや仮設、インフラの整備があります。
ソフト関係は、セキュリティ、オペレーション、広報、マーケティング、輸送があります。
負担者は3者。
・組織委員会
・東京都
・国
オリンピックにかかる費用は、当初の予算を上回る傾向がみられ、オリンピックに立候補する都市が年々減り続けている原因の一つとなっている。
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